Googleカレンダーで1人ブロックすると、Gmailも届かなくなる | GH Media
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Googleカレンダーで1人ブロックすると、Gmailも届かなくなる

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Googleカレンダーで1人ブロックすると、Gmailも届かなくなる

営業担当のカレンダーに、面識のない相手から週3回セミナーの招待が入る。予定を削除しても、翌週また同じ相手から届く。削除は「その予定」を消すだけで、送ってくる相手を止める操作ではありません。

長く「消すしかない」状態だったこの問題に、2026年8月、カレンダー側からの対処手段が入りました。招待を開いて、右上の三点メニューから「ブロック」を選ぶだけです。

操作は簡単ですが、効果の範囲がカレンダーの外まで及びます。 ここを知らずに社員へ案内すると、後で「あの会社からメールが来なくなった」という話になります。

ブロックすると何が起きるか

ブロックした時点で起きることは2つです。

1つは、その相手から届いている予定と招待がカレンダーから削除されること。 手動で1件ずつ消す必要がありません。

もう1つは、以後その相手からの新しい招待が届かなくなること。 これが本来やりたかったことです。

問題は3つ目にあります。カレンダーでのブロックは、アカウント全体のブロックリストに追加されます。 その結果、同じ相手は Gmail・Google Chat・Google Meet でもあなたに接触できなくなります。カレンダーの設定画面で完結する話ではありません。

業務で困るのは「同じドメインの別の人」ではなく「同じ人」

この副作用が実務でどう出るかを、具体的に考えてみます。

取引先の担当者が、社内イベントの一括招待を送ってきた場合。 招待自体は不要なので営業担当がブロックします。数週間後、同じ担当者から見積依頼のメールが届く。届きません。 ブロックリストに載っているからです。

送信者は「メールを送ったのに返事がない」と受け取り、受信側は「そんなメールは来ていない」と答えます。どちらも嘘をついていないので、原因にたどり着くまでに時間がかかります。

つまり、ブロックしてよいのは「その相手と今後一切やり取りしない」と言い切れる場合に限られます。迷惑な招待を送ってくる相手が、同時に取引先である可能性は、業種によっては十分あります。なりすましの招待であれば話は別で、その場合はブロックが正しい対処です。 ただし差出人の表示名は偽装できるため、送信元が本物かを見分ける仕組みが組織側に入っているかは、別途確認しておく必要があります。

カレンダーでのブロックがアカウント全体のブロックリストに反映され、Gmail・Chat・Meet にも波及する範囲を示した図

社員に案内するときの1行

情シスから周知するなら、機能の説明より先に、判断基準を1行で渡すのが実務的です。

今後その人と一切やり取りしないと言い切れるならブロック、迷うなら削除。

これで大半の事故は防げます。詳しい仕組みを説明しても覚えてもらえませんが、この1行なら残ります。

そのうえで、ブロックを解除する場所を併記してください。 Google アカウントの設定内にあるブロックリストから外せます。「間違えても戻せる」ことを最初に伝えておくと、必要な場面で使ってもらえます。逆に、戻し方を知らせないまま案内すると、誰も使わないか、使ったまま放置されるかのどちらかになります。

組織全体の対策とは別物として扱う

ブロックは利用者一人ひとりの操作です。組織として招待の扱いを決める話とは、レイヤーが違います。

管理者側では、招待をカレンダーへどう追加するかを組織単位で制御する設定が別にあります。こちらは「知らない送信者からの招待を自動で入れない」といった方針を全社に効かせるもので、締めすぎると初めて会う取引先からの商談の招待まで届かなくなります。

2つの使い分けはこうなります。

  • 組織設定 — 全社に共通の方針。ばらまき型の招待をまとめて減らしたいとき
  • 個人のブロック — 特定の相手に限った対処。組織設定を緩めにしておき、困った人だけが自衛する

中小企業では、後者を主にするほうが運用が回ります。組織設定をきつくすると、営業部門から必ず苦情が来るからです。 締めるのは全社ではなく、招待を受ける必要がない部署だけにする、という切り分けが現実的です。

無料アカウントには来ない

もう1点、案内前に確認すべきことがあります。この機能は Google Workspace の契約者と Workspace Individual の利用者が対象で、無料の Google アカウントでは使えません。

社内に業務委託や協力会社のメンバーがいて、その人たちが個人の無料アカウントで参加している場合、同じ案内をしても操作できません。その場合は Gmail 側のブロックで代替します。Gmail でブロックすると、その相手からのメール全般が届かなくなるので、カレンダー側より影響が大きい点は伝えておいてください。

また、Google カレンダー以外のサービスから送られてくる招待は、送信元がメールなので、Gmail 側での対処になります。取引先が Microsoft 365 を使っている場合はこちらに該当します。Gmail のラベルとフィルタの使い分けを整理してある会社なら、ブロックではなくフィルタで自動的にアーカイブする、という中間の手も取れます。

次にやること

まず、社内で「同じ相手から繰り返し招待が届いている」人がいるかを聞いてください。 該当者がいなければ、今すぐ周知する必要はありません。機能が増えるたびに全社通知を出すと、読まれなくなります。

該当者がいるなら、上の1行だけを渡してください。 「今後やり取りしないなら ブロック、迷うなら削除」。これに解除方法へのリンクを添えれば、周知としては十分です。

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Sources

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記事を書いた人

鈴木 翔

鈴木 翔

技術の可能性に魅了され、学生時代からプログラミングとデジタルアートの分野に深い関心を持つ

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