「会議室の機材、また買い替えですか」。ハードウェアの方針変更が報じられると、まずこの反応が返ってきます。数年前に会議室 3 部屋分の Meet 専用機を導入した会社にとって、当然の心配です。
2026年9月、Google は Meet の会議室ハードウェアを ChromeOS から Android（AOSP）ベースへ移していくと公表しました。見出しだけ読むと買い替えの号砲に見えますが、同じ発表のなかで、既存の ChromeOS 機材については一部機種で 2030年9月までフルアップデートとセキュリティパッチを継続すると明示されています。慌てて予算を積む前に、自社がどちら側かを確かめる話です。
何が変わって、何が変わらないのか
変わるのは、これから出てくる新しい機材の土台です。Logitech、Neat、HP Poly といったパートナーが、2027年以降に Android ベースの新機種を投入していく形になります。Google 側の説明では、機能を早く届けられること、オールインワンバーのような選択肢が広がること、他社サービスとの相互運用がしやすくなることが理由に挙げられています。
変わらないのは、いま動いている ChromeOS 機材の扱いです。更新もセキュリティパッチも安定性修正も、これまで通り提供されます。「新機種の系統が変わる」ことと「今の機材が止まる」ことは別の話で、今回公表されたのは前者だけです。
判断に使えるのは、次の 3 つの状況分けです。
| 自社の状況 | 取るべき動き |
|---|---|
| ChromeOS 機材が数年前に入っていて、不満が無い | サポート期限を確認して据え置く |
| 今まさに会議室の新設・増設を検討している | Android ベースの機種が出る時期を織り込んで計画する |
| 会議室に専用機が無く、ノート PC で運用している | そもそも専用機が要るかから判断する |
3 行目に該当する会社が実は少なくありません。専用機を入れる判断そのものについてはノート PC とテレビでどこまで足りるかで整理しています。
「今の機材が対象かどうか」の調べ方
2030年9月までという期限は、すべての ChromeOS 機材に一律で適用されるものではありません。比較的新しい機種は期限まで完全にサポートされる一方、古い世代の機材には別の期限が設定されている場合があります。
確認の順番はこうなります。
- 管理コンソールの Google Meet ハードウェアの一覧から、設置されている機種名と台数を書き出す
- 機種ごとの自動更新ポリシーの期限を、メーカーまたは Google のサポート情報で確認する
- その期限と、自社の機材更新の周期を突き合わせる
3 番目が抜けると判断がぶれます。自社が何年周期で情報機器を入れ替えているかを先に決めておかないと、「まだ使える」と「もう古い」の議論が毎回振り出しに戻ります。 期限より先に更新周期が来る機材は、今回の発表とは関係なく買い替え対象です。
公表内容から言えること、言えないこと
この手の発表は、社内で伝わる過程で話が変質しやすいところがあります。実際に受ける相談でも、次の 3 つは混同されがちです。
「2027年に今の機材が使えなくなる」は誤りです。 2027年は新しい Android ベースの機種が出てくる時期であって、既存機材の停止時期ではありません。
「Android になれば他社の会議サービスが自由に入る」も、公表内容からは言えません。 相互運用は Google が認定した機材と対応する組み合わせの範囲で提供されるもので、任意のアプリを入れられるという話ではありません。
「既存機材にも新機能が同じように来る」とも限りません。 更新とセキュリティパッチの継続は明示されていますが、新しい機能が新旧どちらにも同じ速度で届くとは書かれていません。ここは、実際の提供状況を見て判断する部分になります。
社内説明で使うなら、「今の機材は期限まで安全に使える。新しい系統は 2027年以降に出てくる」という 2 文に絞るのが正確です。
買い替えを前倒しする理由になり得るもの
据え置きが基本ですが、前倒しに合理性が出る場合もあります。
ひとつは、他社サービスの会議に会議室から直接参加したいという要件です。Meet と Microsoft Teams の相互運用は会議室端末を対象にした仕組みで、機種によって対応状況が違います。どの会社が恩恵を受けられるかは機材の世代に依存するため、取引先に Teams 中心の企業が多い会社では、更新の優先度が上がります。
もうひとつは、大型スペースの新設です。Android ベースの機材は 2027年以降に大型スペース向けの機種が計画されているため、いま大会議室を作るなら、時期をずらす価値があるかどうかを検討する余地があります。
逆に、部屋数が少なく、会議のほとんどが社内向けで、今の機材で不満が出ていない会社に前倒しの理由はありません。この場合、今回の発表に対して取るべき行動は「期限をカレンダーに入れる」だけで足ります。
次にやること
会議室ごとに、設置されている機種名と導入年を一覧にしてください。総務が管理している資産台帳に載っていることが多く、無ければ機材の背面ラベルで確認できます。
その一覧に、機種ごとのサポート期限の列を足します。期限が自社の更新周期より後に来るなら、今回の発表で動く必要はありません。 期限のほうが先に来る機材だけを、次年度以降の予算検討の対象に回す形になります。
会議室の構成、既存機材の扱い、Google Workspace 側の設定を含めた見直しについては、グリームハブの IT・Google Workspace 無料相談で承っています。部屋数と使い方によって最適な構成が変わるため、お問い合わせからご相談ください。
Sources
- Transitioning Google Meet room hardware to focus on Android (AOSP), ongoing ChromeOS support unchanged and up to September 2030 — Google Workspace Updates
- Google Meet hardware dropping ChromeOS for Android — 9to5Google
- Google Meet Hardware Is Ditching ChromeOS in Favor of Android — Android Headlines
